【衝撃】iDeCoはデメリットしかない？あなたにベストか最終チェック

「iDeCoのデメリットが知りたい！」

「ほんとうにお得になるの？」

「iDeCoよりも優秀な制度はないの？」

これらの悩みを解決する記事です。

iDeCo（イデコ）はとても優れた節税効果がある反面、制限が多い制度なので注意が必要です。

この記事ではiDeCoのデメリットを洗いざらいチェックできるので、始める前の不安が無くなります。

老後の不安を無くすための節税制度を理解して、ゆとりある将来を目指しましょう。

iDeCo（イデコ）とは自分で用意する年金

iDeCo（イデコ）は、個人が積立金額や運用商品を選択し、将来の年金を自分で用意する制度です。

公的年金だけでなく、自分で選択した運用商品による収益も含めた年金受給が可能です。

運用商品は自分のリスク許容度に合わせて、投資信託や定期預金、保険から選べます。

多くの年代に幅広く利用しており、2022年6月時点で約251.5万人がiDeCoに加入して将来に備えています。

iDeCoの5つのデメリット

iDeCoはとても優れた節税制度であるため、使用には大きな制限があります。

始める前にしっかりとデメリットをチェックしておきましょう。

資金が60歳まで拘束される

iDeCoのデメリットのひとつは、資金が60歳まで拘束される点です。

iDeCoは、将来の年金受給額を増やすことを目的とした制度であるため、60歳を迎えるまで積立金を引き出せません。

そのため、子どもの急な進路変更や、親の介護といった突発的なライフイベントへはiDeCo以外で準備する必要があります。

あくまでも、iDeCoは自分の年金を用意するための制度です。

元本割れのリスクがある

iDeCoには、投資によって元本割れのリスクが存在します。

iDeCoの運用商品には、株式や債券などが含まれているため、市場状況によって資産の価値が変動するからです。

金融庁が公表している長期投資のデータからも、投資期間が5年と短いと元本割れするリスクが高まることがわかります。

（金融庁：つみたてNISA早わかりブック）

長期投資になるほど、リターンも安定するので、十分な投資期間が取れるかを確認しておきましょう。

手数料がかかる

iDeCoには、運用商品の購入や管理に関して手数料がかかります。

発生タイミング	内　容	金額
加入時	・新規加入手数料	2,829円
運用中	・事務手数料 ・資産管理手数料 ・運営管理手数料	105円 66円 0～412円
受取時	・給付事務手数料	440円/1回

特に運営管理手数料はiDeCoを始める金融機関で金額が異なるので、注意が必要です。

手数料の高い金融機関を使ってしまうと、手数料だで年間4,944円も損してしまいます。

運用できる商品が少ない

iDeCoの運用商品は、一般の投資信託や株式に比べると選択肢が限られています。

なぜなら、金融機関が提供する範囲内で運用商品を選ばなければならないからです。

商品は金融機関が選んでいる

iDeCoの運用商品は金融機関が40種類程度に厳選しています。

そのため、iDeCo加入者は限られた商品の中からしか投資商品を選べません。

手数料の安く長期投資で人気の「eMAXIS Slimシリーズ」の取り扱いも金融機関によってバラバラです。

iDeCoを始めるまえに、運用したい商品がラインナップされているか確認しておきましょう。

iDeCoの3つのメリット

iDeCoには多くの制限がありますが、それはメリットがとても大きいからです。

iDeCoは資産を加速的に増やすための、優れた制度です。

掛け金が全額所得控除

iDeCoのメリットのひとつは、掛け金が全額所得控除されることです。

iDeCoで積み立てた掛け金は、所得から控除されるため、税金の負担が軽減されます。

たとえば、年収400万のサラリーマンが2万3千円を25年間iDeCoに積み立てたケースでは、節税できる税金は103万円になります。

（【公式】かんたん税制優遇シミュレーション）

定期預金で同じ金額を積み立てていては、まるまる103万円は税金として課税されてしまいます。

運用益が非課税

運用で得られた利益が非課税になるのもiDeCoのメリットです。

通常、資産運用で得られた利益には20.315%の税金がかかりますが、iDeCoは課税されずに利益をすべて受け取れます。

（節税シミュレーション | iDeCo(イデコ) | 松井証券）

「所得控除」と「運用益非課税」、ダブルの節税でゆとりをもって年金を準備できるからこそiDeCoが選ばれています。

運用に手間がかからない

iDeCoの3つめのメリットは、運用に手間がかからないことです。

一度設定したあとは、選んだ商品を毎月コツコツと積み上げるだけでいいからです。

年金として受け取るまでは、積みあがる資産を眺めているだけなので、はじめての資産運用に向いている制度です。

iDeCoの注意点

iDeCoには2つの注意点があります。

すべての人があてはまるわけではないですが、もしものパターンを想定して注意点をチェックしましょう。

転職したら申請が必要

iDeCo利用者は、転職した場合に申請が必要です。

職種や企業独自の年金制度によって、iDeCoを活用できる金額が変わるので、必ず申し込みましょう。

もしも、申請を忘れてしまうと、月々の積み立てはストップしてしまいます。

転職した際には、転職先の総務にiDeCoに加入していることを伝えましょう。

加入者が死亡したら相続財産となる

iDeCo加入者が死亡した場合、運用は停止され、その時点で積み立てられた資産が相続の対象となります。

つまり、iDeCoで積み上げた資産が相続税の対象となってしまうのです。

もしものケースでは、運用の継続、移管はできない点を頭の片隅においておきましょう。

【資金拘束なし】つみたてNISAも運用益は非課税！

つみたてNISAは投資でかかる利益が非課税になる制度です。

iDeCoとの違いは資金が拘束されず、自由なタイミングで使える点が特徴です。

つみたてNISAには原則60歳の引き出し制限がないため、子どもの学費や家のローンといったライフイベントにも柔軟に対応できます。

年金として用意するならiDeCo、柔軟に資金を使いたいならつみたてNISAが向いています。

iDeCoとつみたてNISAの違い

iDeCoとつみたてNISAはどちらも節税しながら資産を築ける制度です。

違いを理解して、あなたにピッタリな制度を見極めましょう。

	iDeCo	つみたてNISA
節税メリット	・運用益が非課税 ・全額所得控除 ・受取時の控除	・運用益が非課税
出　金	原則60歳まで不可	自由
投資対象	・投資信託 ・定期預金	・投資信託
利用期間	60歳まで	20年間
年間最大積立金額	自営業 81.6万円 会社員 14.4~27.8万円 公務員 14.4万円 専業主婦 27.8万円	40万円
最低積立金額（月）	5,000円～	100円～
制度利用手数料	・新規加入手数料 ・事務手数料 ・資産管理手数料 ・運営管理手数料 ・給付事務手数料	なし

シンプルなのはつみたてNISA、節税効果が大きい分iDeCoは少々複雑な制度となっています。

iDeCoとつみたてNISAどちらが向いているかをチェック

情報が少し増えてきたので、iDeCoとつみたてNISAに向いている人を一度整理してみましょう。

iDeCo	つみたてNISA
・税金を最大限おさえたい ・老後の資金を用意したい ・今の暮らしにゆとりがある ・使う予定のない定期預金がある ・働いていて所得がある	・さまざまなライフイベントに備えたい ・手数料を払いたくない ・手続きの手間を抑えたい ・少額から運用を始めてみたい ・所得がない専業主婦（主夫）

どちらの制度も将来に備えて始めるのは共通しています。

予測されるライフイベントや今の資産状況に合わせて、あなたにあった制度を選んでくださいね。

iDeCoからつみたてNISAへのステップアップがしやすい証券会社3選

資産運用を成功に導く3つのポイント

はじめての資産運用を成功に導くためには3つのポイントがあります。

長期運用が必要なiDeCoだからこそ、しっかりと舵をとって進んでいきましょう。

余裕を持った資金で始める

資産運用は余裕がある資金で始めることが重要です。

資産運用にはリスクが伴うため、余裕がない状態で運用を始めると、冷静な判断ができなくなります。

一時的な下落で運用を止めてしまうと、その後の経済成長は掴み取れません。

目標とリスクを管理する

資産運用を始める前には、目標設定とリスクを管理することが大切です。

なぜなら、目標を決めればいま運用すべき金額がわかるからです。

たとえば年金として900万円を用意したいなら、月々2.3万円を20年間積み立てして、年利5%で運用する必要があります。

目標を定めて、投資できる期間や金額をしっかりとコントロールしましょう。

定期的に運用状況を見直す

手間のかからないiDeCoでも、運用状況は定期的に見直しましょう。

長期的な目標に到達するためには、キチンと経過を観察しなければなりません。

【見直し項目】
・投資先は当初の目論見通りに成長しているか
・想定よりもリスクを取り過ぎていないか
・老後に必要な金額の増減はないか

目的地と現在地に大きなズレが無いか、1年に一度は確認してゴールに到達できるように確認しましょう。

まとめ　iDeCoを最大限活用して将来に備えよう

iDeCoほど節税効果の高い年金制度は他にありません。

大きな節税効果が見込める分、利用には制限も多くあるので、はじめる前にキチンと理解しておきましょう。

最後にここまでのまとめです。

• iDeCoは60歳まで出金できない
• 制度の利用には手数料がかかる
• 掛金が所得控除される。
• 運用益が非課税。
• 自由に資金を使いたいなら「つみたてNISA」の活用も視野にいれる
• iDeCo、つみたてNISAに強い証券会社は松井証券、SBI証券、楽天証券の3社

今日踏み出した一歩が、10年20年先の未来を明るくするので、ぜひiDeCoを活用してくださいね。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

iDeCoデメリットのよくあるQ&A

iDeCoはやらないほうがいいですか？

iDeCoには資金が拘束されるデメリットがあるので、60歳までにお金を使いたい方には向いていません。節税効果が大きい分、制限が多いことを理解して制度を活用しましょう。

>> iDeCoの5つのデメリットを詳しくみる

iDeCo以外に将来に備える制度はありますか？

iDeCoと同様に、運用益が非課税になる制度につみたてNISAがあります。つみたてNISAはいつでも引き出しができるので、将来のライフイベントに柔軟にそなえるのに向いている制度です。年金ならiDeCo、自由度を優先するならつみたてNISAと、目的に合わせて制度を活用しましょう。

>> iDeCoとつみたてNISAの違いを詳しくみる

iDeCoとつみたてNISAはどちらがおすすめですか？

年金として用意するなら、節税効果の大きいiDeCoの方がおすすめです。60歳まで絶対に手を付けないお金はiDeCo、すこしでも使う可能性があるならつみたてNISAと使い分けるのがおすすめです。

>> iDeCoとつみたてNISAどちらが向いているかをチェック