iDeCoで自分年金シミュレーション！40歳から2000万へのロードマップ

「今からiDeCo始めたらどれくらい節税できる？」

「iDeCoで老後に準備できる資産をシミュレーションしたい！」

「老後に2,000万円用意したいんだけど、iDeCoでいける？」

これらの悩みを解決します。

iDeCoは節税効果がとても大きい分、年金として受け取るまでは資金を引き出せません。

そのため、しっかりとシミュレーションしておかないと、今の生活が苦しくなってしまいます。

この記事では、iDeCoで節税できる金額から、老後2,000万円を準備するために必要な掛金と期間まで詳しく解説しています。

iDeCoだけにとらわれずに、2,000万円に到達するための方法も紹介しますので、豊かなセカンドライフを送れるようになりますよ。

iDeCoの節税シミュレーションと適切な運用方法

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、節税効果を活用しながら長期的な資産運用が可能な制度です。

節税効果により、所得控除が受けられるため、税負担が軽減されます。

ただし、節税効果が大きい分、原則60歳まで受け取りできない制限があります。

長い期間をかけて資産を築く制度なので、節税額と準備できる年金をシミュレーションをしておきましょう。

【職業別】iDeCo所得控除の節税シミュレーション

iDeCoは職業によって掛金の上限額が変わります。

拠出額と所得でどれだけ節税できるかはかわるので、ご自身の状況にあわせて確認していきましょう。

自営業者の節税効果

	課税所得300万	課税所得500万	課税所得700万
掛金　2万円/月	4.8万円	7.3万円	7.4万円
掛金　4万円/月	9.7万円	14.6万円	14.7万円
掛金　6.8万円/月	16.4万円	24.8万円	24.9万円

自営業者の掛金の上限額は月々6.8万円です。

課税所得によって年間の節税額は異なり、掛金6.8万円で課税所得500万円なら24.8万円の節税となります。

会社員の節税効果

	年収300万	年収500万	年収700万
掛金　5,000円/月	9,000円	1.2万円	1.8万円
掛金　1万円/月	1.8万円	2.4万円	3.6万円
掛金　2.3万円/月	4.1万円	5.5万円	8.3万円

控除額は年収によって異なり、年収500万で掛金が月2.3万円の場合だと5.5万円の節税となります。

会社員の掛金の上限額は、勤務先の年金制度によって異なります。

そのため、あなた自身の上限額に合わせてシミュレーションしましょう。

公務員の節税効果

	年収300万	年収500万	年収700万
掛金　5,000円/月	9,000円	1.2万円	1.8万円
掛金　1.2万円/月	2.1万円	2.9万円	4.3万円

公務員が拠出できる掛金の上限額は1.2万円です。

年収500万の場合だと、1.2万円の拠出で2.9万円の節税となります。

専業主婦（主夫）の節税効果

専業主婦（主夫）は、パートナーの扶養にはいることで、所得税が免除されます。

そのため、iDeCoのメリットである所得控除の効果は得られません。

将来に備えるなら、iDeCoと同様に運用益が非課税になるつみたてNISAがおすすめです。

【老後2,000万】iDeCoで必要な掛金をシミュレーション

ゆとりある老後の目安として、2,000万円の資金を用意しようと考えている方は多いのではないでしょうか？

実際にiDeCoで老後のために2,000万円の資金を用意するのに必要な掛金と期間をシミュレーションしてみましょう。

	掛金1.2万円　公務員		掛金2.3万円　会社員		掛金6.8万円　自営業
運用期間	元利合計	元本	元利合計	元本	元利合計	元本
50才から　10年	186万円	144万円	357.1万円	276万円	1,055万円	816万円
45才から　15年	320万円	216万円	614.8万円	496万円	1,817万円	1,224万円
40才から　20年	493万円	288万円	945.4万円	552万円	2,795万円	1,632万円
35才から　25年	714万円	360万円	1,369.7万円	690万円	4,049万円	2,040万円
30才から　30年	998万円	432万円	1,914.2万円	828万円	5,659万円	2,448万円

拠出できる年数や金額を考えて、iDeCoで足りない年金は別に用意して将来に備える必要があります。

退職金や貯金と合わせて、総合的に老後の準備を整えましょう。

おすすめはつみたてNISAの併用

iDeCoで足りない部分を補うのに、おすすめの制度はつみたてNISAです。

つみたてNISAはiDeCoと同じく投資で得られる利益にかかる税金が免除されます。

また、つみたてNISAはいつでも引き出せるので、年金以外のタイミングでも使えるのが特徴です。

公務員や会社員の方で、iDeCoの掛金では不足を感じる場合に活用できます。

iDeCoとつみたてNISAを併用したシミュレーション

iDeCoと積み立てNISAを活用して、各年代が用意できる資産をシミュレーションしてみましょう。

	【公務員】 iDeCo　1.2万円 つみたNISA　3.3万円 計4.5万円		【会社員】 iDeCo　2.3万 つみたてNISA　3.3万 計5.6万
運用期間	元利合計	元本	元利合計	元本
50才から　10年	698万	540万	869万	672万
45才から　15年	1,202万	972万	1,496万	1,008万
40才から　20年	1,849万	1,080万	2,301万	1,344万
35才から　25年	2,679万	1,350万	3,334万	1,680万
30才から　30年	3,745万	1,620万	4,660万	2,016万
※年利5%で計算 ※つみたてNISAの非課税期間20年終了後は新NISAで非課税運用を継続。

2,000万円を用意するには、およそ20年間の投資期間が必要なことが表からわかります。

また運用期間が伸びるほど、資産は大きく育ちます。

iDeCoの節税効果を高める商品選び

iDeCoの節税効果を高めるには商品選びが重要です。

運用で得られる利益が大きくなるほど、節税できる金額も大きくなります。

投資信託を選ぶ

節税効果を高めるなら、投資信託を選びましょう。

投資リターンが得られないと、「運用益が非課税になる」メリットを活かしきれません。

	投資信託	元本確保型商品 （定期預金・保険など）
利回り	5%	0.001%
利益	342万673円	478円
節税額	69万4909円	97円

月々2万円を20年間投資したケースだと節税効果は69万円も差がつきます。

また、元本確保型は利回りが低いので、手数料負けしてしまう可能性もあります。

・絶対にリスクを取りたくない
・運用期間が短いから、所得控除だけでいい

上記のようにハッキリとした目的が無い限りは、投資信託の方が節税メリットが大きいです。

信託報酬の低い商品を選ぶ

投資信託の中でも、信託報酬（手数料）が低い投資商品は節税効果が高まります。

手数料が安いほど投資リターンが上がるので、老後に使えるお金にゆとりができます。

具体的な目安としては、信託報酬が0.2%以下なら低コストな投資信託といえるでしょう。

iDeCoの運用成績は何%が妥当？

投資信託で狙える利回りは、運用している中身の商品次第で2～8%程度で見積もるのが妥当と言えます。

投資信託は株や債券などの金融商品のおまとめパックなので、価格は毎日変動するからです。

世界経済の先行き次第では1年単位でみると、30%増えることもあれば、20%減ることもあるでしょう。

10年20年続けたときに、リターンが安定する商品選びが大切です。

金融庁の長期シミュレーションは2~8%

金融庁が算出した長期投資のリターンのバラツキは2~8%に落ち着いています。

（つみたてNISA早わかりガイドブック ： 金融庁）

投資先は日本の株と債券、外国の株と債券にそれぞれ均等に投資したケースです。

幅広い投資先を選んでおり、リスク分散の効果が確認できますね。

また、同じ商品に5年投資したケースのリターンのバラツキは－8～14%と広くなっています。

米国株の長期シミュレーションは4.2～18.9%

米国の優良企業500社へ分散投資したケースでは長期投資のリターンは年4.2～18.9%の間に収まっています。

（「ウォール街のランダム・ウォーカー」（日経BP バートン・マルキール著））

過去70年のデータからは、15年以上の長期投資なら、米国の優良企業500社（S&P500）のリターンはマイナスになりませんでした。

長期的に大きなリターンを得るなら、米国株の保有割合が肝心になります。

手数料の安いおすすめ投資信託はeMAXIS Slimシリーズ

コストを抑えて運用できる投資信託にeMAXIS Slimシリーズがあります。

信託報酬は0.2%以下に抑えられており、長期的な保有でもコストを抑えた運用が可能です。

eMAXIS Slimシリーズの取り扱いがない金融機関もあるので、iDeCoを始める前には運用したい商品があるかのチェックを忘れないでくださいね。

信託報酬の安い商品多数！iDeCoおすすめ証券会社

iDeCoのシミュレーションの注意点

iDeCoのシミレーションは3つの注意点があります。

将来得られる年金を減らさないために、しっかりチェックしておきましょう。

シミュレーション通りに運用できるとは限らない

iDeCoでいくらシミュレーションしても、計画どおりに年金が用意できるとは限りません。

投資信託の中身である株や債券にはリスクがあり、各年の投資リターンはバラツキがでるからです。

実際に運用している資産の推移をみても、市場の状況によって運用成績には波があります。

短期的な資金が必要な人には向いていない

iDeCoは子どもの学費のように、短期的に使い道が決まっている資金の準備には向いていません。

どれだけ運用が上手くいっていても、受け取れるのは60歳になってからだからです。

節税効果が大きいからといって、将来へ資金を送り過ぎると、今の生活が苦しくなります。

今と将来、バランスを見極めて制度を活用しましょう。

所得控除は年収で左右される

所得控除で節税できる金額は年収によって変わります。

特に夫婦でiDeCoを活用する場合には、パートナーの年収と相談して活用を決めましょう。

お互いの年収はもちろん、働き方が変わって扶養に入る予定はあるのかなど、将来設計が大切です。

まとめ　豊かな老後にするためにiDeCoシミュレーションで計画をたてよう

iDeCoを使った老後への準備がシュミレーションを通してイメージできたのではないでしょうか。

ひとつの目安として2,000万を目指すには計画が大切、あせらずコツコツと資産を準備しましょう。

最後にこの記事のまとめです。

• iDeCoの掛け金上限額は職業によって違う。
• 所得控除の節税額は年収で差が出る。
• iDeCoの運用だけで2,000万円を用意するには、年利5%で掛金2.3万円なら約30年、掛金6.8万なら約15年。
• 大きなリターンが見込めるのは投資信託への長期投資。
• 手数料の安いeMAXIS Slimシリーズの取り扱いがあるおすすめ証券会社は「松井証券」と「SBI証券」。

長期投資の成績を安定させるのに大切なのは運用期間です。

少しでも長く運用するためにも、計画的にiDeCoを活用していきましょう。

この記事のシミュレーションがあなたの資産形成を始める一歩になれば嬉しいです。

最後までお読みいただきありがとうございました。

iDeCoのシミュレーションに関するQ&A

iDeCoを月1万円するといくらもらえますか？

40歳、年収500万の会社員の方が、月々1万円を20年間年利5%で運用すると、405万円の資産を築けます。また、所得控除によって20年の間に48万円が節税できます。

>> iDeCoシミュレーションを詳しくみる

iDeCoを満額活用するといくらになりますか？

iDeCoの掛け金の上限額は職業のよってかわります。自営業者なら月々最大6.8万円、会社員なら最大2.3万円、公務員は最大1.2万円となっています。会社員は勤め先にある年金制度によって掛け金の上限額が変わります。ご自身の年金制度を事前に確認しておきましょう。

>> 【職業別】iDeCo所得控除の節税シミュレーションを詳しくみる

iDeCoで老後に2000万円を用意できますか？

iDeCoの運用だけで2,000万円を用意するには、年利5%で掛金2.3万円なら約30年、掛金6.8万なら約15年かかります。運用益が非課税になるつみたてNISAを併用すれば、2,000万円に到達するまでの期間を短くできます。

>> 【老後2,000万】iDeCoで必要な掛金をシミュレーションを詳しくみる